バリュエーション

わからない用語はこちら（6語）

会社の値段を考えるときは、将来入るお金を今の価値に直し、借金と余分な現金を調整します。計算で得た価値と、実際に払う価格は別です。

わからない用語はこちら（2語）

わからない用語はこちら（2語）

何を、誰の視点で、いつ時点、どの通貨・基準で評価するかを決める。

実務の問い

• 評価の設計の最大の不確実性は何か
• その不確実性はどの証拠で判定するか
• 結果を価格・計画・契約・行動のどこへ反映するか

わからない用語はこちら（6語）

DCF（将来の現金を現在価値に直す方法）では、現金を受け取る人と割引率を揃えます。

• FCFF（借入先への支払い前の、事業全体に帰属する現金）は、WACC（株主と貸し手が求めるリターンを資金構成で加重平均した率）で割り引きます。
• FCFE（借入れ・返済も反映した、株主に帰属する現金）は、株主資本コスト（株主が求めるリターン）で割り引きます。
• どちらも、必要な設備投資などを引いた後の現金です。会計上の利益をそのまま使いません。

以下のケースはFCFFを使い、各年末に現金が得られる前提です。

わからない用語はこちら（3語）

通貨、国、事業、レバレッジに合うWACC・株主資本コストを設定する。

実務の問い

• 割引率の最大の不確実性は何か
• その不確実性はどの証拠で判定するか
• 結果を価格・計画・契約・行動のどこへ反映するか

わからない用語はこちら（7語）

継続価値は、具体的に予測する期間より後に得られる現金の価値です。永久成長法は、安定した成長と必要な再投資が続くと仮定する方法です。

予測最終年時点の継続価値 ＝ 翌年のFCFF ÷（WACC − 永久成長率）。永久成長率は長期に続く成長の割合で、WACCより小さく置きます。

この値はまだ将来時点の価値です。現在まで割り引いてから、予測期間の現金の現在価値に足します。

別の方法として、予測最終年の利益などに比較対象の倍率を掛ける方法があります。利益指標と評価対象を揃え、二つの方法の前提の違いを確認します。

わからない用語はこちら（2語）

類似会社・類似取引を選び、EV/EBITDA等で市場観を得る。

実務の問い

• マルチプルの最大の不確実性は何か
• その不確実性はどの証拠で判定するか
• 結果を価格・計画・契約・行動のどこへ反映するか

わからない用語はこちら（4語）

事業全体の価値から有利子負債を引き、事業で使わない余剰現金などを足すと、株主に帰属する価値に近づきます。ここでは他の調整項目がない単純な会社を想定します。

ネットデット（有利子負債から対象の現金を引いた純負債）を引いた場合は、同じ現金をもう一度足しません。

価値と支払価格を別々に示します。買収で生まれる追加価値（シナジー）は、実現費用・リスクも考え、単独の会社の価値と分けて検討します。

すべて仮想の数字で、単位は百万円です。年末のFCFFが毎年10、WACCが10%、6年目以降の成長率は0%。事業が続き、維持に必要な投資は現金10を求める際に差し引いています。

6年目以降の継続価値は、5年目末時点で10 ÷（10% − 0%）＝100。今の価値に直すと100 ÷ 1.10の5乗＝62.09です。

株式全部に90を払う場合、この前提での価値80との差は−10。追加価値や費用、契約条件を調べずに、お得と判断できません。

将来の見通しが同じでも、WACCが8%なら事業価値125、12%なら約83.33。価値は確定した正解ではなく、前提に依存する見積もりです。

以下の成果物と確認指標は、評価案件に合わせて選ぶ例です。確認する時点は前提が変わったときや判断を行うときなど、案件ごとに決めます。

わからない用語はこちら（1語）

1. 入口で最低限の3点をつかむ。
2. 統合ケースで100から80になる流れを読む。
3. 必要なときにDCF・継続価値・価格の節へ戻る。難しければ右上から高校生版へ移る。